日本ファミリーホーム協議会

１５１号は、コロナ見舞金の終了に伴い、請求可能期間が７月３１日までとなりましたこと、請求方法に関してを掲載しています。

１５０号は、全国研究大会に向けて、近畿ブロック大会実行委員会から大会での掲示物の募集について掲載しています。

１４９号は、研修委員会のリレーコラム第５回目を掲載しています。

１４８号は、６月１２日に開催した「令和５年度日本ファミリーホーム協議会定時総会」について掲載しています。

１４７号は、こども家庭庁への要望書の提出に関して掲載しています。

１４６号は、新たに「視力矯正費」でコンタクトレンズ代が実費請求できるようになりましたので紹介しています。

１４５号は、令和５年６月１２日（月）に神戸市で開催される定時総会のご案内を掲載しています。

１４４号は、研修委員会のリレーコラム第４回目を掲載しています。

１４３号は、北川会長が首相官邸で行われた「こども政策強化に関する関係府省庁会議」でヒアリングを受けたことに関して掲載しています。

１４２号は、こども家庭庁の発足について掲載しています。